2022年4月から人工授精、生殖補助医療が保険適応となります。治療を保険でご希望される場合は、婚姻関係又は事実婚であることが必須条件となります。治療を開始するにあたり、婚姻関係申告書にサインをいただくことになりました。

治療開始時にご夫婦との面談を行います（ビデオ通話でも可能）。同意をいただいた上で、治療計画書をお渡しします。その後も半年に1回、ご夫婦同席が必要となります。

他院での治療回数の把握が必要なため、他院から転院をご希望の方は紹介状をお持ちください。
保険診療と自費診療を混合して行うことは著しく制限されています。今回、生殖補助医療のうち有効性が明らかではない治療は保険適応外となりました。今後当院のスタンスとしては、保険診療を第一に行い、自費診療のうち特に高額なものは縮小の方向です。